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男女選別と生命倫理・性差別・性比・少子化対策
 
「産婦人科の世界」2004年8月号(医学の世界社)
男女選別と生命倫理・性差別・性比・少子化対策
(付記:着床前診断についての日産婦会倫理審議会答申書への反論)

 
桐蔭横浜大学教授 法学博士                        弁護士 遠 藤 直 哉 

1.大谷医師の男女生み分けの実施
 大谷医師による着床前診断の実施は、日本において、極めて価値のある歴史的な意義を有するものであった(1)。しかし、男女生み分けを中心に極めてセンセーショナルに取り上げられ、むしろ批判的に論評されたため、人々を混乱させるに至った。すなわち、大谷医師は、「@遺伝性疾患回避の女児選択A不妊治療(染色体スクリーニング)B中絶回避のための3人目についての男児選択の3つを実施した。いずれも医学的理由に基づく治療といえるものであった。現在の着床前診断の可能性の典型を見事に実施した(2)。この内、上記@遺伝性疾患回避の方法が、鹿児島大学の永田教授と同じ、障害を必ず持つ男児の受精卵を回避して女児の受精卵を選択するというものがあったために(3)、@Bの2例が男女生み分けと批判された。男女生み分けは人倫の道に反するとの社会の潜在的意識が利用された。大谷医師は、日産婦会を除名されることになったが、日本産科婦人科学会が、代議員大会に提出した除名理由は、なんと、男女選別のみを理由としていた。マスコミの論調に追随するという安易な道を辿った。日本産科婦人科学会が、遺伝性疾患回避や不妊治療を認めるべきとの会員も多いことから、これを除名理由にすることは出来ないとも考えたといえる。日本産科婦人科学会は、世の中で、男女生み分けに対する知識がなく、強い拒否反応があることであろうと推測して、大谷医師の除名を強行した。なぜ、正面から着床前診断の是非を議論しなかったのか。そして、平成16年4月6日付日本産科婦人科学会倫理審議会答申書(諮問事項:着床前診断について)においては、依然として、重篤な疾患に限り、着床前診断を認め、かつ、審議会は、平成16年7月13日、慶應義塾大学の申請のみを認め、名古屋市立大学の申請を却下するとの決定をした。その審議を公開したという点は大いに評価するが、残念ながらデュシェンヌ型筋ジストロフィーだけを「重篤」として認可するという理由は説得力に欠け、また、習慣性流産についてはほとんど検討していないと報告され、男女選別に至っては全く議論をしていないことが明らかとなっている。そこで、日産婦会の着床前診断に対する調査・検討が極めて不充分なままに、着床前診断の意義について、上記答申書が矛盾に満ちた分かりにくい説明で公表されたので、これに対する筆者の反論を参考として付記して掲載するので、これを前提として以下論述する。本稿では、男女選別が、2000年前のヒポクラテスの時代から、男女の生み殺しをも含め、諸外国では、様々な議論がされてきたのであり、決してタブーではないこと(4)、日本では飯塚理八教授を中心に、慶應義塾大学がパーコール法により男女の生み分けを行い、同じ方法で杉山四郎医師らのSS研究会が全国的に実施してきたこと(5)、男女生み分けが、着床前診断という今までにない技術により、ほとんど100%可能となった現実の状況を踏まえ、検討しなければならないことなどを論じ、結論としては、同性2人目、3人目と続いたときには、着床前診断などの手法を用いて異性の3人目、4人目を求めることは、倫理や公序良俗に反する訳ではなく、当事者が精神的・経済的に中絶にまで追い込まれている状況では、これを医学的治療と位置づけて差し支えないと主張する。


2.生命倫理上の課題
(1) 出生前診断による中絶
  大谷医師が上記の男女生み分けを実施した理由は、出生前診断で同性の3人目を中絶された方が、どうしても異性の3人目を求めて着床前診断を望む状況があったからである。大谷医師はこのような中絶の施術をしたことがない。新聞報道などにより、大谷医師が中絶を行ったと誤解されている者もいるようであるが、それは全くの間違いであり、大谷医師ではない別の医師が中絶をしたものである。筆者は、当初、この問題が生命倫理上の課題とは必ずしも実感していなかった。しかし、大谷医師は、遺伝性疾患回避及び不妊治療の着床前診断の推進を行うについて、男女生み分けを実施するわけにはいかないので、男女生み分けを依頼するものを断り、次々に筆者にその処理をまかされている事態が生じてきた。筆者がこれにつき、聞き取りをしたところ、多くは、現在妊娠中の子供を中絶するか否かという緊急の状態であった。筆者は誠にこれにつき驚愕し、中絶をされないよう説得を続けている。また、オーストラリアでは、男女生み分けが出来るので、近い内にこれを紹介すると告げている。そして、現在妊娠中に中絶することを望む理由は、最後に1人だけ異性の子を熱望し、計画している状況で、同性と分かったときに、経済的理由又は仕事上の理由によりその子を中絶せざるを得ないというものである。同性が2人、3人と続いた場合に、異性を求めたいという強い希望を否定することは出来ない。経済的理由を原因とし、かつ妊娠中期以降の中絶を認めるかは、生命倫理上の課題といえる。これを解決する1つの道は、着床前診断を認めるということにより、計画出産を確実にすることである。これにより、中絶を回避することが出来る。遺伝性疾患、ダウン症などが判明したときに、経済的な理由で中絶することを選択するのと、程度の差はあれ、中絶について悩むという点では同じである。
 出生前診断において男女の区別がいつ分かるかという問題がある。相談者の中には、なるべく早い時期に男女の区別を知りたいので、筆者に聞いてきた者がいた。早期の中絶を望んでいる。一般的には超音波検査(羊水検査も)により、15〜16週となって始めて性別判定ができる。この場合に中絶を認めるのかどうかが問題となる。
 中絶は、妊娠早期3カ月以内ならば許容できるというのが一般的傾向であり、また、当事者の意識にも合致する。しかし、男女選別については、3カ月を超えてしまうという大きな問題がある。米国では、中絶医が射殺されたり、放火されたりしているが、他方、中絶の権利を推進する大きな運動もある(6)。当面融和は不可能といわれている程に、激しい対立が続いている。日本でもまず、大きな議論をすることが重要である。
 日産婦会は、障害回避や男女選別の中絶は行われていないとの前提に立っている。しかし、実際には、出生前診断の発展と共に中絶は増大している。米国のように中絶の是非について大議論をすれば、自ずと着床前診断を拡大させようとの方向へ行くであろう。米国で男女生み分けまで着床前診断が進んでいるのは、中絶の是非について徹底的な議論がなされてきた結果であろう。
 超音波検査などの出生前診断による男女選別の中絶は、日本産科婦人科学会の会告にも違反しているので、医師、患者とも後ろめたい問題となっている。経済的理由が、必ずしも成り立たないのではないかという疑問を当事者も持っている。それ故、今までの状況によれば、出生前診断による男女選別の中絶というのは、暗い後ろめたいものでしかない。しかし、着床前診断ならば、中絶を回避できるために問題は解消する。
 (2) 障害回避のための女児選択
   大谷医師の除名理由の中で、「性選別は命の選択につながる」という記載がある。何を指して、何を言いたいのか、意味不明の部分である。推測するに、大谷医師の上記@遺伝性疾患回避の着床前診断の方法がX連鎖伴性遺伝性疾患であったため、女児を選別したことを指していると思われる。しかし、この方法は、1990年のハンディサイドの世界第1号実施例及び2000年の鹿児島大学の申請例と同じものであった。当然認めるべきものであった。しかし日産婦会は、却下に際し、女児を選別するのではなく、遺伝子診断をしろと言う理由を付したのであり、生命の選択を肯定しており、上記の除名理由は単に、着床前診断への一部の反対者の標語を繰り返したに過ぎない。その標語は、「重篤」な疾患に限らず、すべての着床前診断に反対するという極めて分かりやすいものである。日産婦会は、今回、慶應義塾大学の申請を認めたように、生命の選択という標語に絶対服従したわけではない。
   結局、日産婦会は、「性選別は命の選択につながるが、重篤な疾患の場合にはこれを認める」という立場というべきであり、鹿児島大学の申請も認めるべきであった。むしろ、一部の者の反対の中で、却下という結果を先に出し、その理由として、女児を選別することは社会の生み分けのタブーを破るものだから不可としたのである。
   飯塚理八教授は、慶應義塾大学で、X連鎖伴性遺伝性疾患回避のためのパーコール法XY精子分離法の女児選別に成功していた。さらには、同性2人で3人目以降の異性の選択も実施していた(7)。マスコミが騒いだため、昭和61年、飯塚教授は日産婦会の会長として、自ら「重篤な劣性伴性遺伝性疾患」回避の目的だけを死守するため、この目的に限り認められるべきものとの会告を出した。飯塚先生は個人的には、その後も、その他の男女生み分けには肯定的コメントを出していた(8)。しかし、日産婦会としては、飯塚先生の意図に反して、XY精子分離は命の選択にならないにもかかわらず、平成6年にパーコール法を全面禁止し、さらに鹿児島大学の申請を却下する中で、男女生み分けの実態には一切目を向けず、拒否反応のみを示すこととなった。以上が、大谷医師除名を容易になし得ると考えた伏線であった。
   結論として、障害回避などの強い理由があれば、男女生み分けも倫理に反しないどころか価値のある治療なのである。常に例外は許されるということである。日産婦会は、今まさに飯塚先生や永田先生らの歴史的貢績を評価すべきである。

3.性差別(ジェンダーバイアス)
 出産後の嬰児殺しは、殺人罪となる。しかるに、インド、中国、その他において、大規模といえるほどに実施されてきた。殺人罪であるから、生命倫理の領域を遙かに超えているといえる。日本においても、江戸時代以前より間引きが行われており、明治時代にも、実施された可能性が強い。
 以上の点から、人々は嬰児殺し、間引きに対する心理的な負い目があり、短絡的に男女生み分けも性差別と考えてしまう。性差別は、男性中心主義・家父長制の伝統から、強固に継続してきた。ダーウィン、スペンサー、フロイトなどによって、男性が女性より優れているとの優生思想が続いてきた。男性は女性より高い社会的・経済的地位に立ち、不平等は自然の摂理とみなされてきた(9)。1979年の「女性差別撤廃条約」により、ようやくジェンダー問題の解決へ向けて人々が歩み出した。
 しかし、インド、韓国、中国などでは、嬰児殺しの継続と共に、出生前診断により男児を選択し、女児を中絶する状況となった。出生前診断の進展と共に、社会の性差別の解消こそが必要であることが、まさに浮き彫りになってきた。技術が悪いのではなく、社会の方を変えなければならなくなった。
日本では現在、実際には女児を希望するものも多いため、以前の家制度のような跡取り息子を希望する状況にはない(10)。社会的には極端な男性中心社会であるが、男女選別には反映されていない。男女生み分けに反対する潜在的意識としては、日本もアジアの諸国と同じような結果に陥る危険があるというものかもしれない。しかし、中国、韓国のように、出生前診断により男女の比率が大きく変わったとの報告はない。日本では、人々の意識の中、または女性の行動パターンから、ジェンダー問題が解決されつつあると考えられていると思える。

4.ジェンダーバランス(性比)とジェンダーバラエティー
 (1) 性比決定のメカニズム
   男女生み分けに反対する理由として、男女の数のバランスが崩れるという理屈が残る。男女の比率を「性比」という。人間の性比は男の数が少し多いため、男:女=105:100といわれている。しかし、この比率は出生時のものであるので、次のような結果となる(11)。
@ 受精時性比  男/女 > 105/100
  なぜなら、胎児の死亡率・流産率は男児の方が遙かに高いからである。
A 出生時性比  男/女 = 105/100
B 出生後性比  男/女 < 105/100
  なぜなら、出生後の男性の死亡率は、女性の死亡率より高いからである。
 @及びBの死亡率は、下がり続けていると推定される。この場合には、男性が女性より多くなる。特に日本では、戦後約60年は戦争による兵隊の死者はないため、男性が多くなるはずである。また、フィッシャーらの研究によれば、男女の比が崩れてもまた復元するといわれている(12)。常識的に考えてみても、一夫一婦制度の下では、結婚により自然にバランスがとれるし、万一人為的に性選択をしても、少数の方が有利だから、より少数の性を選択することになり、また復元することとなる。
 (2) 3人目からの生み分け
   3人目からの男女生み分けを認める方法は問題ない。特に、合計特殊出生率1.29を前提とすれば問題ない。合計特殊出生率とは、ある年次において、再生産年齢(通常15〜49歳)にある女子の年齢別特殊出生率(ある年齢階級の母の出生児数/ある年齢階級の女子人口)の合計値をいう。2人目までは自然妊娠によりバランスがとれるし、これに対し、3人目以降の生み分けはごく少数であり、全体に全く影響しない。
 ちなみに、2人目から1人目と異なる生み分けを認める方法も、論理的には問題ないと言える。例えば、第1子目男の場合には第2子目女、更に第3子目には男とすることである。但し、この場合には、やむを得ざる場合がごく例外となるであろう。
 (3) 世界における実施
   障害回避のための女児選択に始まり、強い理由のある生み分けは、世界的に実施されている。オーストラリアは約130万円で実施できる。米国では、米国生殖医学会ASRM(American Society for Reproductive Medicine)が「男女生み分け」を「ジェンダーバラエティー」として認めている。過去には、エリクソン法、パーコール法などによりXY精子選別法の生み分けが実施されてきた。そして、同学会は1994年に、着床前診断を含めて男女生み分けは、遺伝病回避のためには適切であるが、非医学的理由のみのためには受け入れられないとした(但し、制裁はない)。1999年には、少し進めて着床前診断による男女生み分けは、積極的には推奨されるものではないと意見を変えた(13)。これはやむを得ない理由や必要性の高い場合には、許されるものと解されるものである。2001年には、フローサイトメトリー(flow cytometry、XY精子選別法)などの手法が安全で確実ならば、ジェンダーバラエティーのための生み分けを、医師は自由に実施できるとした(14)。そして、欧米では後進国に比べ、男尊女卑が改善されているので、生み分けによっても、男女比のバランスは崩れないとコメントしている(15)。ニューズウィークは特集を組み、実施状況を取材し、報告している(16)。専門誌でも決して、日本のように倫理に反するとの扱いをしていない(17)。
 (4) 日本における実施
   日本でも社会的には非嫡出子のごとくであるが、認知されているといえる。飯塚理八先生の開発したパーコール法による生み分け法は杉山四郎医師を中心とする全国800名以上の医師で作る SS(Sex Selection) 研究会の多くの医師により実施された(18)。平成6年に会告で禁止されたにもかかわらず、継続されている。男女産み分けの家庭医学書は本屋にずらりと並び、産婦人科医のホームページにもおびただしい宣伝がされているのは、多くの人々が産み分けを認めているどころか、これを強く望んでいる証拠である(19)。飯塚先生は、以前より3人目からの生み分けを許容するべきと明言されている。生殖医療法の泰斗である中谷瑾子博士もこれを禁止する必要はないといわれている(20)。森崇英元京大教授も、地域性、歴史的状況により判断すべきものとしている(21)。
 生み分けの実行者は全体から見れば極めて少数であり、男女比のバランスは崩れない。杉山医師の説明によれば、1年間で約150万人が出生し、7年間でざっと1050万人となるが、その間の全国のSS研究会会員が手がけた生み分けは約5000人であり、わずかであった。また、人工授精や着床前診断など費用や手間のかかることを第1子から行う確率は極めて低い。
 (5) 史上初の完全生み分け法(着床前診断)
現在の最も重要なテーマは、着床前診断またはフローサイトメトリーにより、人類史上始めて、ほぼ100%近く生み分けが確実に出来るようになったことである(但し、フローサイトメトリー方式のマイクロソートは、男児76%、女児91%の成功率(22)であり、安全性の確認につき若干の年数がかかりそうである)。他方、パーコール法は、飯塚先生の9割の成功率を除けば、一般的には7〜8割と確率が悪い。それ故、パーコール法は、逆に厳しい制圧を受けなかったという面もある。現在では、上記2つの方法によれば、家庭内のジェンダーバラエティーも確実に確保出来るし、社会の中でのジェンダーバランスも一定のコントロールをすれば、人為的に確保出来るようになった。まさに夢のような新しい贅沢な世界の実現といえる。すなわち、生み分けが100%出来るということは、逆にバランスが崩れたら人為的に復元出来るということである。

5.少子化対策
  日本では著しい少子化が発生し、合計特殊出生率が1.29まで落ちこんでいる。働く女性への支援、育児支援が掛け声だけに終わっている。ここ10年以上の経済政策の失敗もある。構造改革と並行して、大胆なデフレ対策をとるべきであった。資産下落のツケを国民に押しつけないで、貨幣の流れを行き渡らせるべきであった。年金破綻に見られるように、国民はこの国に対する夢を持ちえず、子供をつくらないとの抵抗をしているように見える。現実に生活不安で、経済的に子供どころでないと考えているこのような状況の中で、頑張って3人目、4人目をどうしても欲しい、しかし経済的理由や仕事上の都合でこの出産を最後にしたいという者に対して、ノーという権利が誰にあるのか。少なくとも国家や他人が非難する資格はないはずである。さらには、2人目を作らなくなっている者が増加し続けている。合計特殊出生率が1.0に近づく程、2人目の生み分けの希望者は増加するであろう。経済的理由、仕事上の理由で、異性の児であれば、最後に2人目を作ろうという夫婦は非常に多い。すなわち、大きな少子化対策となる。

6.結論
  以上によれば、原則として、同性が続いた後の3人目以降に異性を生み分けることはやむを得ざる例外として許容されるものである。また、高齢出産の場合には、医学的、肉体的に3人目まで出産は困難と判断できれば、2人目についても、やむを得ざる例外となることも容易に理解できるはずである。
  生殖補助医療の基本的考え方は、患者が出産するために必要性の高いものとして、やむを得ざる場合で、患者が強くこれを希望するときには、例外として許容するということである。これに対して、他方、滑り坂で落ちるよう、全ての人々が実施するのではないかという質問をされることがある。英米でいわゆるSlippery slope(破滅へ転げ落ちる坂)といわれ、一つを認めれば際限がなくなって、歯止めがなくなるという考え方である(23)。この考え方は、全く科学的根拠に基づかない誤った考えであることは明らかである。例えば、ホモセクシャルや姦通が蔓延すると思いこみ刑事罰を科した時代もあったが、禁止をしなくても、実際には少数にとどまっているのである。
  最も大事なことは、まず、患者の声を聞いて、その必要性を充分に理解することを始めることである(24)。基礎的な情報や知識なしに、非難したり議論したりする習慣を改めるべきである。
以上

(1)遠藤直哉『女性の権利としての着床前診断』産婦人科の世界56巻5号(2004年)
(2)遠藤直哉『危機にある生殖医療への提言』近代文芸社(2004年7月)
(3)永田行博『「受精卵の着床前診断」に関する報告書』鹿児島大学医学雑誌52巻3号(2000年)、児玉正幸『研究報告・鹿児島大学医学部の受精卵診断による命の選別(選別出産)の試みに関する問題点と私見』医学哲学・医学倫理、167〜175頁(2003年)
(4)ロジャー・ゴスデン『デザイナー・ベビー』184〜205頁、原書房(2002年)
(5)毎日新聞社会部医療取材班『いのちがあやつられるとき』情報センター出版、144頁(1993年)
(6)アンソニー・スミス『オトコとオンナ、性と遺伝子』322頁、原書房(1999年)
(7)消極意見として、石原明『法と生命倫理20講』43頁(1997年)
(8)前掲(5)161頁、飯塚理八『不妊の治し方』206〜215頁、近代文芸社(1998年)
(9)木村利人ほか『バイオエシックス・ハンドブック』141頁以下、法研(2003年)
(10)前掲(5)163頁
(11)長谷川真理子『雄と雌の数をめぐる不思議』142頁、NTT出版(1996年)
(12)前掲(11)
(13)Ethics Committee of the American Society of Reproductive Medicine, "Sex selection and preimplantation genetic diagnosis" Fertil Steril 1999,72:595-598
(14)Ethics Committee of the American Society of Reproductive Medicine, "Preconception gender selection for nonmedical reasons" Fertil Steril 2001,75:861-864
(15)John A. Robertson "Preconception Gender Selection" MIT Press Vol.1, No.1,2001
(16)"Brave New Babies"Newsweek, Jan.26.2004
(17)"Customizing Conception: A Survey Of Preimplantation Genetic Diagnosis and the Resulting Social, Ethical, and Legal Dilemmas" Duke Law & Technology Review 0012, 2002
(18)杉山四郎、杉山力一監修『赤ちゃんの生み分け法』86頁、ナツメ社(2003年)
(19)杉山産婦人科医院 杉山レディースクリニック 一伸会早田医院 船内クリニック 宮原クリニック ヤナセクリニック 山下クリニック 中岡レディースクリニック レディースクリニックなかむら 佐川クリニック なるかわレディースクリニック 田中クリニック しらみず産婦人科クリニック ちばレディースクリニック MIMAレディースクリニック 八戸クリニック 桜田産婦人科クリニック 高山クリニック おおはた産婦人科 山崎産婦人科クリニック 永山産婦人科 土川産婦人科医院 新井産婦人科内科 曾根崎産婦人科医院
(20)中谷瑾子『21世紀につなぐ生命と法と倫理』125頁、有斐閣(1999年)
(21)Takahide Mori and Hirohiko Watanabe "Ethical Consideration on Indications for Gender Selection in Japan" Journal of Assisted Reproduction and Genetics, Vol.19,No.9, 2002
(22)前掲(16)
(23)樋口範雄『非配偶者間の体外授精』42頁、法律のひろば(1998年)
(24)飯塚理八『すべては不妊患者さんのために』日本不妊学会雑誌第49巻1.2号(2004年)